2026.10.31Shopify 全般
電子チケットの作り方を解説!無料で自作する方法から販売・受付管理まで【Shopifyがおすすめ】
電子チケットの作り方を、PDF・画像で無料自作する方法からQRコードの活用、専用サービスでの販売・受付管理まで目的別に解説。自作時の注意点や、Shopifyとチケット管理アプリで有料チケットを販売する方法も紹介します。
イベントやセミナーを開催するとき、「紙のチケットを印刷せずに、スマートフォンで入場できるようにしたい」「参加者に電子チケットを配りたい」と考えることはないでしょうか。
電子チケットは、PDFや画像を作って配布する簡単な方法から、専用サービスで一人ひとりにチケットを発行し、当日の受付まで管理する方法まで、目的に応じて作り方が異なります。無料イベントの参加証を作る場合と、有料イベントのチケットを販売する場合でも、必要な機能は同じではありません。
本記事では、電子チケットの作り方を、無料で画像・PDFを自作する方法から、有料販売や当日の受付管理まで順番に解説します。小規模な無料イベントならシンプルな自作、有料チケットを継続的に販売したい場合はShopifyと専用アプリの組み合わせなど、目的に合った方法を選ぶポイントも紹介します。
まずは自分たちのイベントに何が必要か、無理のない方法から考えてみましょう。
電子チケットとは?紙のチケットとの違いや活用シーン
電子チケットを作る前に、まずは参加者への渡し方と当日の使い方を押さえておきましょう。紙のチケットとの違いや活用シーンを知ることで、自分たちのイベントに必要な仕組みを考えやすくなります。
電子チケットの仕組みと基本的な使い方
電子チケットとは、紙ではなくスマートフォンやパソコンなどで表示・確認できるチケットのことです。PDFファイル、画像、専用のWebページなど、表示形式はさまざまです。
参加者はメールや購入完了画面などからチケットを受け取り、当日会場で提示します。
ただし、画面に「チケット」と書かれた画像が表示されることと、受付でそのチケットが有効かを確認できることは別です。例えば、全員に同じPDFを送るだけでは、誰が来場したか、同じ画像が何度使われたかを自動的に把握できません。
電子チケットを検討するときは、以下の3つが重要です。
- 参加者に何を渡すか
- 誰が利用できるかをどう確かめるか
- 利用済みをどう記録するか
上記3つの点を分けて考えると整理しやすくなります。
電子チケットを活用できるイベント・サービスの例
電子チケットは、有料・無料を問わずさまざまな催しで利用できます。例えば無料の説明会や地域イベントでは、申し込みの確認証としてPDFや画像を配布する方法があります。数十人規模のセミナーなら、参加者名簿と照合できる番号を付ける運用も考えられます。
一方、有料のライブや展示会、ワークショップなどでは、決済が完了した人にだけチケットを発行し、当日その利用状況を確認する仕組みが重要になります。施設の入場券や年間パスポート、複数回参加するレッスンなどは、利用期限や回数の管理も考慮しなければなりません。
このように、電子チケットの用途は「無料で配る参加証」と「有料で売る利用権」の両方に広がっています。どちらが正解ということではなく、イベントの規模と運営方法によって必要な仕組みが変わります。
電子チケットを導入するメリット
電子チケットは、紙の印刷・封入・郵送などを省略しやすいことがメリットです。参加者も、受け取ったメールやWebページからチケットを確認できるため、紙を持ち歩く必要がありません。
また、専用の発行・受付システムを使う場合は、誰に発行したか、利用済みかどうかといった情報を管理しやすくなります。複数のスタッフが受付するイベントでは、紙の名簿に印を付けるだけの運用よりも確認を統一できる可能性があります。
ただし、スマートフォンの電池切れや通信障害、操作に不慣れな参加者への案内など、電子化ならではの準備も必要です。導入時は便利さだけでなく、当日の例外対応まで考えましょう。
電子チケットの作り方は主に3つ!目的別に比較
電子チケットを作る方法は、目的別に大きく三つに分けられます。最初から高機能な仕組みを導入する必要はありません。まずは、配布人数、販売の有無、本人確認や使用済み管理の必要性で判断しましょう。
| 方法 | 特徴 | 向いているケース | 注意点 |
|---|---|---|---|
| PDF・画像で自作 | デザインツールなどで作って配布 | 少人数の無料イベント、参加案内 | 複製・利用済み管理は別途必要 |
| QRコードを付けて作成 | コードから申込情報などを参照 | 受付で情報を照合したいイベント | QRコードだけでは二重利用を防げない |
| 専用サービス・アプリを利用 | 発行・配布・受付を管理しやすい | 有料イベント、継続開催、人数の多い催事 | 利用料や対応機能の確認が必要 |
1.PDFや画像で電子チケットを自作する
最も取り組みやすい方法は、デザインツールや文書作成ソフトでチケットの画像・PDFを作成することです。イベント名、日時、会場、参加者向けの注意事項を載せ、メールやメッセージで送ります。無料で使える機能の範囲で作成できるツールもあります。
例えば、社内勉強会や事前登録制の小規模な交流会で、当日の受付に厳密なチケット認証を求めないのであれば、PDFの参加案内で十分な場合があります。画像を一枚作り、参加者が当日提示するだけなら運用も比較的簡単です。
ただし、全員に同じデータを配る場合、その画像は複製できます。チケットを一人ずつ識別する必要がある場合は、個別番号の割り振りと名簿との照合など、追加の仕組みが必要です。有料チケットの不正利用防止まで求めるなら、PDFを作るだけで完結させない方がよいでしょう。
2.QRコードを使った電子チケットを作成する
QRコードを付けた電子チケットは、受付時に情報を読み取る運用に向いています。コードにイベント案内のURLを入れる方法もあれば、参加者ごとの識別番号や、その情報を参照する専用URLを割り当てる方法もあります。
ここで注意したいのは、QRコードを作ることと、チケットの真偽・使用済みを判定することは別の機能だという点です。誰でも開ける共通URLをQRコードにしただけでは、チケット一枚ごとの利用状態はわかりません。個別に識別し、受付で照合・記録する仕組みが必要になります。
また、コード内に名前やメールアドレスなどの個人情報をそのまま含めると、第三者に読み取られるリスクがあります。必要以上の情報を載せず、個別の識別子などを用いる設計が望ましいでしょう。
3.専用サービス・アプリで電子チケットを発行する
チケットの販売・発行・利用確認をまとめて管理したい場合は、専用サービスやアプリが候補になります。サービスによって、イベントページの作成、申し込み受付、決済、電子チケット発行、QRコードによるチェックインなどの機能が提供されています。
特に、毎月セミナーを開催する事業者や、一度に多くの参加者を受け付ける主催者にとっては、名簿の転記や入場確認の負担を減らせる可能性があります。ただし「無料で始められる」と案内されていても、有料チケットの販売時には決済手数料や販売手数料が発生することがあります。
導入前には、無料イベントにも対応しているか、有料販売時の費用は何か、参加者に必要な操作は何かを確認してください。すでにECサイトを運営している場合は、既存ストア内で販売できるかどうかも選定基準となります。
電子チケットを無料で自作する方法の4つの基本ステップ
ここでは、小規模な無料イベントの参加証を想定し、情報の整理から作成・配布・受付準備までの4ステップを解説します。なお、チケットの作成費用をかけないことと、有料チケットの決済・販売まで無料で行えることは別です。
STEP1|電子チケットに記載する情報を決める
はじめに、参加者が必要とする情報を整理します。最低限、イベント名、開催日時、会場または参加方法、主催者の連絡先、受付で提示するものを明記するとわかりやすいでしょう。
参加条件がある場合は、対象年齢、持ち物、入場可能時間、再入場の可否なども記載します。有料イベントなら、購入した券種や人数も確認できる形にしておきたいところです。
例えば、同じ会場で午前と午後の講座を開催するなら、チケットの冒頭に「午前の部」「午後の部」を大きく表示することで、受付担当者にも見分けやすくなります。参加者が画面を見せたときに、重要な情報がすぐわかるデザインを意識しましょう。
STEP2|チケットのデザインを作成する
デザインツールやスライド作成ソフトなどで、スマートフォンの画面に表示しやすいチケットを作ります。見た目の華やかさよりも、文字の読みやすさと情報の優先順位を重視することが大切です。
イベント名や日時を目立たせ、会場名、受付場所、注意事項は小さくなりすぎないように配置します。背景と文字のコントラストも確認しましょう。画像形式なら送信時に画質が落ちないか、PDFならスマートフォンで拡大せずに読めるかを確認します。
個別のチケット番号を付ける場合は、番号が重複しないように管理します。一人ひとりの名前や番号を手作業で差し替えるとミスが起きやすいため、配布数が増えるなら自動発行の仕組みも検討しましょう。
STEP3|電子チケットを発行・配布する
作成したチケットをPDFや画像として保存し、申し込みを受け付けた参加者にメールなどで送ります。配布時には、開催日時、会場、当日の提示方法を本文にも書いておくと、添付ファイルを開かなくても概要を確認できます。
少人数の無料イベントなら、申込フォームで参加希望者を受け付け、主催者が個別に送る方法も考えられます。ただし、参加者が増えるほど送信漏れや宛先の間違いが起こりやすくなります。送信前には宛先を確認し、個人情報が他の参加者に見えないよう注意しましょう。
有料イベントでは、決済完了前に有効なチケットを送らない設計が重要です。入金状況と発行状況を手作業で突き合わせる場合は、担当者と確認手順を明確にしておきます。
STEP4|当日の受付・使用確認方法を決める
電子チケットは作って配布しただけでは、受付業務まで完了しません。当日、参加者が画面を提示したときに、何を確認するかを決めておきましょう。
小規模なイベントではなく複数の受付担当者がいる場合は、同じ参加者を二重に受け付けないよう、名簿の更新方法を共有する必要があります。
また、チケットを忘れた人、スマートフォンの電池が切れた人、購入者と参加者が異なる人などへの対応も考えておきます。例外対応を含めて一度リハーサルしておくと、当日の混乱を減らしやすくなります。
電子チケットを自作するときの注意点
電子チケットを自作すると、作成費用を抑えやすい一方、配布後の管理は主催者が設計する必要があります。チケットのコピー、参加者情報の管理、キャンセル対応など、販売・受付で困らないために確認したい点を解説します。
チケットのコピーや二重利用を防ぐ仕組みが必要
画像やPDFは、簡単に複製・転送できます。無料イベントで参加人数を大まかに把握するだけなら大きな問題にならない場合もありますが、一人一枚の有料入場券では無視しにくい課題です。
個別番号の発行や、受付時の使用済み記録があれば管理しやすくなります。しかし、番号を付けただけで自動的に二重利用を防げるわけではありません。受付担当者が同じ番号の再提示を識別できる運用が必要です。
販売数や参加者情報の管理が煩雑になりやすい
申し込みフォーム、決済サービス、チケット作成ツール、参加者名簿を別々に使う場合、データを何度も確認・転記しなければならないことがあります。開催回数が増えたり、複数の券種を販売したりするほど、手作業の負担は大きくなります。
例えば、100人規模の有料セミナーで、決済の完了確認後に一人ずつチケットを作成・送信する運用は、主催者にとって負担になり得ます。発行数、購入者情報、入場状況をまとめて管理できる手段を検討するとよいでしょう。
キャンセル・変更時の対応を考えておく
イベント当日までには、欠席、参加者変更、日程変更、返金などが発生する可能性があります。電子チケットを自作するなら、古いチケットを無効にする方法、新しい参加者へ発行し直す方法も考えておく必要があります。
特に有料チケットでは、返金が済んでもチケットが使える状態のまま残らないように注意しましょう。申し込み管理とチケット管理を別々に行う場合は、両方に変更を反映する手順を明文化しておくと安心です。
参加者が迷わずチケットを表示できるようにする
参加者がメールを探せない、チケットの表示方法がわからない、といった問い合わせは受付の混雑につながります。案内メールには、チケットを開く方法、入場時に提示する画面、問い合わせ先をわかりやすく記載しましょう。
イベント会場の通信環境も確認が必要です。オンライン表示が前提の仕組みなら、会場で安定してアクセスできるかをテストし、通信障害時の代替手段を用意しておくことが大切です。
電子チケットの販売・受付まで管理するなら専用サービスがおすすめ
チケットを有料で販売したい場合や、受付の手作業を減らしたい場合は、専用サービス・アプリの利用が選択肢になります。作成時の使いやすさに加え、決済から発行、当日の利用確認まで、どこをまとめて管理できるかを比較しましょう。
電子チケット作成サービスを選ぶ際のポイント
電子チケットの作り方を比較するときは、発行できるかどうかだけでなく、実際の運営に必要な機能を確認しましょう。特に有料イベントでは、オンライン決済、参加者ごとの発行、利用済み管理、払い戻しへの対応などが選定ポイントになります。
一度だけ開催する無料イベントなら、シンプルな登録・配布サービスで十分な場合があります。一方、定期開催の講座や複数会場でのイベントでは、券種や開催日、担当者の権限、受付状況の共有なども重要です。
料金は、月額固定費だけでなく、チケット一枚ごとの従量料金、決済手数料、販売手数料も確認してください。無料チケットの発行が無料でも、有料チケットの販売には費用がかかるサービスもあります。費用を比較する際は、想定販売枚数で総額を試算すると判断しやすくなります。
販売・決済・チケット発行をまとめるメリット
販売とチケット発行を別々のツールで管理していると、「決済したのにチケットが届いていない」「返金したのに利用可能なままになっている」といった確認作業が発生しやすくなります。
一連の業務を連携できる仕組みなら、注文情報を基にチケットを発行し、受付時の利用状況を把握する流れを整えやすくなります。スタッフの作業負担だけでなく、購入者にとっても申し込み後の流れがわかりやすくなるでしょう。
ただし、サービスによって連携する範囲は異なります。キャンセル後の無効化、日程変更、複数人分の購入など、自社で想定するケースに対応できるかを必ず確認しましょう。
継続的にイベントを開催する場合に必要な機能
毎月のワークショップ、複数回のレッスン、常設施設の入場券などを販売する場合、単発の参加証とは異なる管理が必要です。開催日ごとに定員があるのか、同じチケットを複数回使うのか、一定期間有効なパスを扱うのかによって、求められる機能が変わります。
例えば、回数券なら残りの利用回数、年間パスなら有効期限、日時指定の講座なら枠ごとの予約状況を管理したいところです。これらはすべてのチケットサービスが同じように対応しているわけではありません。将来の販売方法まで想定し、必要な機能を確認しておきましょう。
電子チケットの販売・受付管理にShopifyがおすすめな理由
有料チケットを継続的に販売したい方や、物販とイベントを同じストアで展開したい方には、Shopifyとチケット管理アプリの組み合わせがおすすめです。Shopifyが販売・決済の基盤を担い、専用アプリがチケットの発行や利用管理を補う仕組みと、その活用方法を紹介します。
自社のストアで電子チケットと物販をまとめて販売できる
Shopifyはオンラインストアを構築・運営するためのECプラットフォームです。衣類や雑貨などの物販だけでなく、イベントの参加権やセミナーの受講権など、配送を伴わない商品も販売できます。
「電子チケットのためだけにECサイトを作る必要があるの?」と感じる方もいるかもしれません。年に一回の小規模な無料イベントであれば、必ずしもShopifyを導入する必要はないでしょう。一方、有料の体験商品を継続的に販売したい、物販とイベントチケットを同じブランドサイトで扱いたい、という事業者には検討する価値があります。
例えば、イベント参加券と関連グッズを同じストアに掲載すれば、参加者にブランドの商品も案内できます。専用の販売窓口を継続して運営したい場合に、チケットと物販をまとめて扱えることは利点です。
Shopify自体はECの販売基盤です。電子チケットの発行や利用済み管理まで、標準の商品登録機能だけで完結するわけではありません。必要に応じて専用アプリを組み合わせます。また、無料で画像・PDFを自作する方法とは異なり、ストアの利用料や決済手数料、アプリの利用料金などを含めた費用の確認が必要です。
商品登録から販売・決済、チケット発行までの流れを整えられる
基本的には、販売するイベントや体験をShopifyの商品として登録し、料金や販売条件を設定したうえで、必要なチケット管理アプリを導入します。購入者はストアから申し込みと決済を行い、主催者が定めた方法で電子チケットを確認します。
設定の際には、商品説明に開催日時・会場・キャンセル条件を明記し、配送を必要としない商品として適切に扱うことが重要です。また、チケットを何枚発行するか、購入者にどう案内するか、当日どのように使用済みとするかをあらかじめ決めておきます。
体験商品の登録から予約・チケット管理アプリの導入、公開前の動作確認までの具体的な手順は、「Shopifyで無形商材の「体験」を販売するには?アプリを活用した方法を徹底解説」で詳しく解説しています。
専用アプリとの連携で発行後の受付・利用管理まで対応できる
電子チケットの発行・受付をShopifyで行いたい場合は、用途に合うアプリを検討しましょう。アプリによって、Webチケットの発行、QRコード対応、利用履歴の管理、予約日時の選択、回数券・年間パスなどの対応範囲が異なります。
特に、チケットの販売・決済と当日の受付をつなげたい場合は、利用済みの状態を確認できるかどうかが重要です。単に購入者へ画像を送るだけではなく、受付スタッフが現在の状態を把握できる仕組みがあると、運用を整理しやすくなります。
Shopifyで電子チケットを作るなら「チケット&予約管理.amp」
Shopifyで電子チケットを販売する際は、購入後の発行と当日の受付をどうつなぐかがポイントです。ここでは、Webチケットの発行や電子もぎりに対応する「チケット&予約管理.amp」の特徴と、イベント・施設での活用イメージを紹介します。

「チケット&予約管理.amp」は、Shopifyの商品をWebチケットとして扱い、電子もぎりによる利用処理やチケットの利用状況の管理を行うためのアプリです。イベント・レッスン・施設入場などの電子チケット運用を支援します。
例えば、有料セミナーの参加券をShopifyで販売し、当日は購入者がスマートフォンに表示したチケットを利用する流れが考えられます。紙チケットの配布や手作業による使用状況の記録を見直したい場合に、導入候補となるでしょう。
アプリの概要や導入手順は、「チケット予約管理.ampとは|ShopifyでイベントなどのWebチケットを販売・管理するアプリ」で確認できます。
Webチケットの発行・電子もぎり・利用状況の管理に対応
同アプリでは、Shopifyの商品をWebチケットとして管理し、購入者による電子もぎりでチケットを使用済みにする運用に対応しています。管理画面では、チケットの使用状況を確認できます。
例えば、複数のスタッフが来場者を案内するイベントでは、受付済みの状態を確認できることが役立ちます。また、誤って使用処理をした場合の復旧や、チケットの使用開始日時の制御など、運営時に必要となる機能もあります。実際に利用できる操作や設定条件は、最新の公式案内をご確認ください。
なお、日時ごとの予約枠や定員管理を含む販売を行う際には、希望する運用に必要な機能がそろっているか事前に確認することが重要です。電子チケットの利用管理と、予約枠の管理は、目的が異なるためです。
イベント・セミナー・施設入場での活用イメージ
有料イベントなら、チケットをオンラインで販売し、購入者が当日Webチケットを提示する運用が考えられます。会場での入場管理に関する具体的な考え方は、「Shopifyで実現するチケット販売と入場管理|大型イベントでの活用方法」でも紹介しています。
また、水族館や博物館などの施設では、単発の入場券に加えて年間パスポートを扱うこともあります。継続的に利用するチケットの販売を検討している方には、「Shopifyでの年パス販売|水族館や博物館等の施設での活用」が参考になります。
まとめ|自社のイベントに合った方法で電子チケットを作ろう
電子チケットは、PDFや画像を作って配るシンプルな方法から、QRコードと参加者情報を照合する方法、専用サービスで販売から受付まで管理する方法まで、目的に応じて選べます。
少人数の無料イベントなら、無理に高機能な仕組みを導入する必要はありません。一方、有料チケットを継続的に販売する場合や、多くの参加者を受け付ける場合は、発行したチケットを誰がいつ利用したか確認できることが重要になります。
まずは、無料配布か有料販売か、何人に発行するか、当日何を確認するかを整理してみましょう。自社のイベントに必要な機能が見えてきたら、PDFによる自作と専用サービスのどちらが適しているか、具体的に判断しやすくなります。
有料イベントや体験サービスを継続的に販売し、受付・利用管理まで整えたい方には、Shopifyと専用アプリの組み合わせがおすすめです。チケット&予約管理.ampの公式アプリページで、Webチケットの発行・電子もぎりなどの機能や利用料金をご確認ください。